弊社は、昭和35年よりパーカー万年筆・モンブラン万年筆の代理店となり、
以降、北は北海道から南は九州福岡まで全国のお得意先様からの信頼を頂き、歩んで参りました。
高級輸入筆記具及び国産筆記具商社として、長年の経験とノウハウを活かし、
百貨店及び専門店を中心に商品の供給・フォローを行って参りました。
また、中国のグループ会社と共同企画のオリジナル文具雑貨等を作製及び、ネーム入れの機械彫刻機を導入など、
近年、ユーザーの多様化する要望に応えるべく長年培ってきた文具の知識・ノウハウを活かした戦略で
皆様に満足頂けるように更なる発展を目指して参る所存です。
弊社は、昭和35年よりパーカー万年筆・モンブラン万年筆の代理店となり、 以降、北は北海道から南は九州福岡まで全国のお得意先様からの信頼を頂き、歩んで参りました。
本社 | 株式会社 酒井 SAKAI CO., LTD. 〒541-0054 大阪府大阪市中央区南本町2-1-14 南本町太陽マークビル4階 TEL : 06-6556-7652 FAX : 06-6556-7217 ウェブサイト : http://www.sakai-grp.jp/ |
中国 | 上海佳凱益精密機械有限公司 SHANGHAI SAKAI PRECISION INSTRUMENT CO. ,LTD. 上海市嘉定区馬陸鎮天祝路818号嘉鼎国際大厦705室 TEL : 021-5310-0687 FAX : 021-5910-0737 |
出店先 | 伊勢丹新宿店 本館 伊勢丹新宿店 メンズレジデンス |
代表取締役 | 上野 隆志 |
創業 | 大正8年(1919年) |
会社設立 | 昭和35年1月5日 |
資本金 | 14,630,000円 |
事業内容 | 筆記具・文具輸入品、国産品卸販売 |
主取り扱いブランド | ツイスビー・パーカー・クロス・ウォーターマン・ラミー・ペリカン 等、海外輸入筆記具ブランド パイロット・セーラー万年筆・プラチナ万年筆 等、国産筆記具ブランド 満寿屋(原稿用紙)等 雑貨及び紙製品 |
所属団体 | 日本輸入筆記具協会 |
主要お取引先 | 株式会社三越伊勢丹 株式会社ロフト 株式会社ナガサワ文具センター 株式会社阪急阪神 株式会社多磨屋 株式会社近鉄百貨店 株式会社Pen and message. 他 (順不同、敬称略称) |
主要仕入先 | ニューウェル・ブランズ合同会社 三文堂筆業有限公司 コーラス株式会社 株式会社クロスオブジャパン プラチナ万年筆株式会社 他 (順不同、敬称略称) |
酒井齢三郎 東京において、
筆記具金属部品、個人創業。
大阪にて、酒井製作所を個人開業。
日本工業規格表示工場の認定工場となる。
株式会社 酒井製作所として、会社組織とする。
株式会社 酒井 に社名変更。
本社工場新築、複写機ユニットの生産開始。
上海工場において、ISO 09002 を取得。
中国江蘇省に、上野精密金属有限公司を設立。
そごう横浜店 筆記具売場 出店
2019年 11月 閉店
大阪市西区立売堀へ移転
筆記具専門の路面店「KA-KU 福岡店」を出店
2018年 9月 大阪へ移転のため閉店
台湾の万年筆ブランドTWSBIの輸入元事業を開始
伊勢丹新宿店 本館5階
パーソナルルーム/ステーショナリーに出店
2024年1月 6階に売り場移設
伊勢丹新宿店 メンズ館8階
メンズレジデンスに出店
文具女子博に出店
「KA-KU大阪」として、 伊勢丹新宿店 本館6階 ステーショナリー売り場の運営を開始する
株式会社酒井(以下、当社といいます。)は、個人情報保護の重要性を認識し、
個人情報の取扱いに関して以下の通り指針を定め実行することで、個人情報の保護に努めます。
「個人情報」とは、個人情報の保護に関する法律(平成15年法律第57号、以下「個人情報保護法」といいます。)にいう個人情報を指し、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述等により特定の個人を識別できるもの又は個人識別符号が含まれるものを指します。
当社は、輸入筆記具を主とした文具品類、その他の製造、販売において、製品・サービスをお客様へお届けするため、また、必要に応じてお客様へのご連絡やアフターサービスの提供のため、関連会社、提携会社及び協力会社への提供のため、製品・サービスに関するカタログ・パンフレットを送付するため、あるいは当社の製品及びサービスに関する最新の情報をお客様にお伝えするために、偽りその他不正の手段によることなく個人情報を取得させていただきます。
"個人情報の管理は、厳重に行うこととし、次に掲げる場合を除き、
ご本人の同意がない限り、第三者に対しデータを開示・提供することはいたしません。
また、安全性を考慮し、個人情報への不正アクセス、個人情報の紛失、破壊、改ざん及び漏えい等のリスクに対し、
予防並びに是正に関する対策を講じます。
(1)人の生命、身体又は財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難である場合
(2)公衆衛生の向上又は児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、
本人の同意を得ることが困難である場合
(3)国の機関若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して
協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがある場合
(4)業務を円滑に遂行するため、利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部又は一部を委託する場合
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(6)その他法令で認められる場合
当社は、利用目的の達成に必要な範囲内において、個人データを正確かつ最新の内容に保つよう努めるとともに、
利用する必要がなくなったときには、遅滞なく当該個人データを消去するよう努めます。
当社は、利用目的の達成に必要な範囲内において、個人情報の取扱いの全部又は一部を委託する場合がございます。
この場合、当社は、委託先としての適格性を十分審査するとともに、
契約にあたって守秘義務に関する事項等を定め、委託先に対する必要かつ適切な監督を行います。
当社は、ユーザーから個人情報保護法の定めに基づき個人情報の開示を求められたときは、
ユーザーご本人からのご請求であることを確認の上で、ユーザーに対し、遅滞なく開示を行います。
(当該個人情報が存在しない時はその旨を通知いたします。)
ただし、個人情報保護法その他の法令により、当社が開示の義務を負わない場合は、この限りではありません。
当社は、ユーザーから、個人情報が真実でないという理由によって、
個人情報保護法の定めに基づきその内容の訂正を求められた場合には、
他の法令の規定により特別の手続が定められている場合を除き、
ユーザーかご本人からのご請求であることを確認の上で遅滞なく必要な調査を行い、
その結果に基づき、個人情報の内容の訂正又は利用停止を行い、その旨をユーザーに通知します。
当社は、ユーザーから、個人情報が予め公表された利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、
又は不正の手段により取得されたものであるという理由により、
その利用の停止又は消去(以下「利用停止等」といいます。)を求められた場合には、
遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の利用停止等を行い、その旨ご本人に通知します。
ただし、個人情報の利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、
ご本人の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じます。
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